斜陽の英国海軍、唯一の空母を売却へ(産経新聞)を読んで予測する中国海軍

19世紀、1805年10月21日のトラファルガー海戦で、フランス・スペイン連合艦隊を破ったネルソン提督率いるイギリス海軍はそのウィーン会議で

  • フランスからマルタ島を獲得する。
  • オランダからセイロン島とケープ植民地を獲得する。

この地政学的戦略的先見性により、アフリカ地域、エジプト、パキスタン、インドを始めとする、植民地経営に成功をおさめ、その後の産業革命により、世界経済を支配した。

それを支えたのが大英帝国海軍だ。

その英国海軍の空母がブラジルに売却され、2020年に予定される新空母「HMSクイーン・エリザベス」の就役と23年ステルス艦載機F-35の配備まで、世界の海から英国海軍航空隊の艦載機を乗せた空母が存在しなくなる事態になった。

第二次大戦後の戦勝国で、世界に政治形態を二分した一方のソ連は、1991年に崩壊し、ウクライナで建造中の空母の建造は中止になり、やがて、中国にスクラップとして売却された。

空母を状態化して運用、計画建造すると言うのは莫大なコストが掛かるという証明だ。

これを中国に置き換えるなら、将来5年~10年以内に5個か6個の空母打撃群を編成するという遠大な計画が進行中で、すでに一部は実行に移されている。

今、背伸びした、対外援助外交を展開し、一帯一路プロジェクト計画を実行に移し、怪しげなAIIBを運用する中、今、中国経済は崩壊の真っ最中だ。

昨日、ニュークドルは高値更新をし、直近ではアメリカ中央連邦銀行・FRBが近い将来の利上げを示唆した。

これから国際通貨ドルは、より安定的な利息を求めてアメリカに還流するだろう。

中国から、更にドルの流出は加速するとみる。

膨大な軍事費と国家予算はのみこむ中国経済への強烈なボディブローはすでにはじまった。

このボディブローが完全に国家の組織的運動神経を破壊した時が、中国が海軍の維持ができなくなる瞬間だ。

大陸国家が、海洋国家と同列の戦略維持できた国家は中世以降の世界史では見当たらない。

記事全文リンク 産経新聞 6月20日

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